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プリンス自動車工業株式会社(プリンスじどうしゃこうぎょうかぶしきがいしゃ)は、1947年から1966年まで存続し、のち日産自動車と合併した日本の自動車メーカー。

第二次世界大戦後、航空機製造を禁じられた立川飛行機出身の技術者たちにより、1947年に東京電気自動車として創業。電気自動車製造からスタートしたメーカーであるが、1951年以降ガソリン自動車開発に転進した。経営および資本面ではタイヤメーカーのブリヂストンとその創業者である石橋正二郎が大きな役割を担っており、企業としての成立過程は複雑である。

元航空技術者を多く擁する技術開発重視の社風により、早くから先進技術を導入し、1960年代にはモータースポーツ界でも大いに活躍したが、1966年8月1日をもって日産自動車と合併した(日産自動車による実質的な吸収合併)。

◆概要

社名は創業以来、たま電気自動車、たま自動車と変遷、プリンス自動車工業としての社名は1952年11月からであった。1954年にはすでにエンジンで協業し、やはり石橋正二郎が会長となっていた富士精密工業と合併し社名を富士精密工業とした。富士精密工業も飛行機会社中島飛行機の東京製作所(荻窪)と浜松製作所の技術者によって業態転換で発足した会社である。のち1961年に社名をプリンス自動車工業に変更、日産との合併までこれを通した。

自動車技術面においては、極めて先進的な試みを多く行ったことで知られている。電気自動車製造からスタートしたが、1950年の朝鮮戦争勃発に伴うバッテリーのコスト高騰に伴いガソリン自動車生産に転換。日産、トヨタなどの上位メーカーをも凌駕する先進技術を続々投入して日本の自動車市場にインパクトを与え、1960年代にはモータースポーツでも華々しい活躍を見せた。

しかし、元航空技術者を多く擁する体制に起因する技術偏重の社風はコスト度外視な設計につながり、一方で中級車が主力、かつ小排気量大衆車を持たないというアンバランスな車種構成は、販売面でのマイナスであった。これらの理由から他メーカーとの競争力を欠き、長く経営難が続いた。

最終的には、1966年8月1日に日産自動車と合併(日産自動車による実質的な吸収合併)し、独立メーカーとしての歴史を閉じた。従業員、工場、ディーラー網、そして当時の生産モデルであったグロリア、スカイライン、クリッパー、マイラー、ホーマー、ホーミーなどのブランドは日産自動車系列に引き継がれた。

日産との合併の背景には、プリンス自体の経営難に加え、外国車の輸入自由化を控えた通商産業省(当時)が、乱立する国内メーカー同士の潰し合いを避けるためメーカーの整理統合を目論み、これに伴う指導が存在した事、さらにプリンスの最大出資者であるタイヤメーカーのブリヂストンにとっては、自動車用タイヤ生産拡大に際し、プリンス以外のメーカーとの取引支障を配慮せねばならなかった経営判断があったともされる。

なお、日本の皇室用御料車として試作車を除き7台が作られた「日産・プリンスロイヤル」は、開発はプリンスによるものであるが、宮内庁に初めて納入されたのは日産と合併した後の1967年2月のことであり、車名には「日産」と「プリンス」が共に冠され、「ニッサンプリンスロイヤル」の車名で納車された。またこれに限らず、1960年代前期には、多数のプリンス乗用車が宮内庁の公用車として納入された。

プリンス自動車と皇室との縁は深く、「プリンス」の車名・社名が1952年の皇太子明仁親王(今上天皇)の立太子礼にちなむだけでなく、明仁親王本人がプリンス車でしばしばドライブを楽しんだ史実もある。明仁親王は自動車愛好者でもあり、青年時代には、宮内庁に献上ないし納入された1954年式プリンスAISH、1958年式プリンス・スカイライン(1900ccエンジン試作車)、1964年式グランド・グロリアなどのハンドルを自ら握って東京近郊をドライブしていた。

◆沿革

◇電気自動車メーカー時代

・1945年 石川島飛行機製作所を前身とする立川飛行機は終戦後から民生分野に進出を目論み、燃料事情の悪い時期であったため、バッテリーを搭載した電気自動車の開発を志す。高速機関工業(ブランドは「オオタ」)からシャーシ技術を導入、開発を進めた(戦前の有名小型車メーカーであったオオタ自動車は、戦時体制化で立川飛行機傘下となっていた)。

・1946年 3月、自動車産業への転換申請。11月、オオタトラックベースの試作車「EOT-46」完成。同時に工場はアメリカ軍に接収、軍管理下におかれアメリカ極東軍の自動車修理工場とされることが決定。外山保をリーダーとする自動車部門は独立を決意する。接収された工場内の資材、機械設備を借り受けることが認められた。東京北多摩郡府中町の府中刑務所隣、日本小型飛行機グライダー工場跡で活動を開始。

・1947年 立川飛行機がGHQの指令により企業解体。4月トラック「EOT-47」完成。6月、東京電気自動車として法人化(実質的な創立)。最初の市販形電気自動車を発表、工場地元の地名にちなみ「たま」号と命名。最高速度35km/h、航続距離65km。シャーシを部分的に切り欠いてスライド脱着式電池ケースを搭載し、電池交換で充電時間を節約するアイデアをすでに採用していた。当時の電気自動車の中で群を抜いた性能で注目を集める。乗用車形とトラック形があった。搭載バッテリー開発は湯浅電池の協力を得た。

・1948年 より大型化・高性能化を狙った新型車「たまジュニア」・「たまセニア」を開発。横置きリーフスプリングによる前輪独立懸架と油圧ブレーキを採用、一方でバッテリーは固定搭載式に変更。セニアにはX型クロスメンバー入り低床フレームを採用した。商業的成功で電気自動車市場をリードする存在となったが、さらに企業としての安定を図るため、外山の義父で自由党代議士でもあった画商の鈴木里一郎に依頼し、鈴木の顧客であったブリヂストン会長・石橋正二郎に出資を請う。以前より自動車製造への関心があった石橋は検討の末、翌年出資をおこなう。

・1949年 2月、石橋正二郎、鈴木里一郎が出資を行い、石橋は会長に就任。石橋の意向で鈴木里一郎が社長となる。以後は日産との合併まで、ブリヂストンおよび石橋家との関係が強くなる。11月、府中から三鷹に移転。同時にたま電気自動車に社名変更。車の名前と同じ社名とした。

  ・「ジュニア」「セニア」は1948年下期から1949年上期にかけ、木骨ボディから全鋼製ボディにマイナーチェンジ、ホイールベース拡大で性能を向上。最上級モデルのセニアはホイールベース2400mm、自重1.9t以上(重量の相当部分がバッテリーであった)という堂々たる中型セダンとなり、最高速度55km/h、航続距離200kmという当時の日本製電気自動車最高水準の性能に到達する。

・1950年 朝鮮戦争勃発に伴う特需で、バッテリーの市場価格が高騰し、電気自動車が価格競争力を失う。ガソリン自動車生産への転換を企図し、11月、エンジン開発契約を旧中島飛行機 東京製作所(荻窪)および浜松製作所を母体とする富士精密工業と交わす。

・1951年 たま自動車に社名変更。在庫の「ジュニア」「セニア」のボディとシャーシは高速機関工業でオオタ車用ガソリンエンジンを搭載してオオタ・ブランドで販売することで処分した。全株を保持していた日本興業銀行は富士精密工業が自動車に乗り出すことには賛成していなかった。このため、すべてを興銀から石橋が買い取ることとで解決される。これにより富士精密工業株主は日本興業銀行から石橋正二郎となり、また石橋自身が富士精密工業会長に納まることで、この後の合併の布石となっていく。

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